【結婚と老後】おひとりさまの老後対策(著者:大村大次郎;2020)

以前、老後の生活には年金以外にも生活資金が2,000万円不足するという話題がありました。実際には3,000万~5,000万円が必要と言う試算もありますが、老後資金をどう工面したらいいのか?元国税調査官の著者が、個々のパターン別に老後のお金に関してリアルに分かりやすく解説されています。これは絶対読んでほしいと思います!

この本を読んで、①できるだけ早く生涯のパートナーを見つけ結婚し可能なら子供を授かること、②将来はリフォームを想定し親と仲良く同居する事(同居できない場合はマイホームを早く手に入れる事)、③熟年離婚しない事、④老後資金を入念に計画する事、⑤パートナーや家族と関係を持ち続け心身共に健康寿命で過ごす事の重要性をあらためて感じました。

平均年収の単身者や、たとえ大手企業に勤めていても借家暮らしでマイホームが無い夫婦、熟年離婚した専業主婦、自営業者の皆さんは入念に老後資金を考えておかないといけないことが分かります。Keyになるのは「住居」です。完済済のマイホームで固定資産税を払うだけですむのか、それとも借家暮らしで家賃を払い続けるのか。定年退職後、会社の補助が無くなってから考えていては遅いです。都心は家賃が高く、地方であっても間取りや利便性に問題があります。貸主の立場から考えると、母子家庭よりも高齢者に貸し出すことの方がリスク(独居で孤立死)と考えます。

生涯未婚率は年々増加しており、男性の4人に1人、女性の7人に1人が生涯一度も結婚することなく人生を終えるという試算があります(国勢調査2015)。未婚で単身の方もいれば、離婚、死別により単身者となるケースもあります。

現在の公的年金制度は半世紀前に設計されているもので基本的には夫婦に子供がいて、老後は夫婦の年金に加え、子供が同居し面倒を見てくれるという想定で作られているようです。老後は住宅ローンが完済した住居に住む事も想定されています。夫は55歳で役職定年を迎え、60歳で定年退職、その後間もなく亡くなる想定で設計されているようで、人生100年時代の今、しっかり試算しておかないと誰しも生活保護受給者になる事も考えられます。(生活保護受給者の過半数が高齢者で9割以上が単身者)

超高給取りの方で企業年金のある企業にお勤めの旦那さんで、仲良く奥様と暮らしている夫婦であれば、おそらくマイホームがあり、老後資金計画も順調で問題無いと思います。将来、ご自身(ご主人)が亡くなってもローン完済済のマイホームと遺族年金によって、残された奥さんの面倒を見てあげることができると思います。

結婚相談所として最愛のパートナーを見つける事で皆さんには幸せになって欲しいと思っています。それに加え、結婚を計画的に考えておかないと、ご自身の老後問題にもつながる事もお伝えしたいと考えています。何故早く結婚したほうがいいのか、マイホームについて、離婚してほしくない事(子供と自身の為に)、パートナーの存在が老後の認知症予防、孤立死回避につながる事などお伝えしたいと考えています。宜しければ無料結婚相談のお申し込みをお待ちしています。